リハビリテーション

リハビリテーション

急性期医療から在宅療養まで。
一貫したリハビリテーション。

当院は認定理学療法士臨床認定カリキュラム教育機関に認定されており、
認定・専門理学療法士による安全で専門性の高いリハビリを行っております。
私たちは患者様やご家族の皆様と供に、どのような生活を創るかを考え、
その具体的な手段を提供していくことを目指しています。

リハビリテーション科基本方針

  1. 急性期から在宅まで一貫したリハビリテーションを提供します。

  2. 人生の再構築に向けた支援を行います。

  3. 根拠に基づくリハビリテーションを実践します。

概要

スタッフ数
  • 理学療法士:20名
  • 作業療法士:13名
  • 言語聴覚士:7名
  • クラーク:1名
施設基準
  • 脳血管疾患等リハビリテーション料Ⅰ
  • 廃用症候群リハビリテーション料Ⅰ
  • 運動器リハビリテーション料Ⅰ
  • 呼吸器リハビリテーション料Ⅰ
  • 心大血管リハビリテーション料Ⅱ

私たちの取り組み

入院当日から日常生活動作の拡大

入院当日から日常生活動作の拡大

入院当日から治療に併行して多職種協働で廃用性症候群(使わない事で起こる二次的合併症:筋力低下・関節拘縮・体力低下・意欲低下など)を防ぎ、早期から日常生活の拡大を目指します。点滴や心電図モニターなどが付いていますが、モニターを監視しながら座位や立位訓練を行います。

生活を見据えたプログラム作成

生活を見据えたプログラム作成

私たちが大切にしていることは、入院前の生活状況をイメージした支援です。ご本人やご家族から入院前の生活状況をお聞きしながら、ただ漠然と座る、立つ、歩く練習をするのではなく、実生活で必要な動作を獲得するため、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士がご本人の身体状況に合わせた最適なプログラムを作成します。

早期退院に向けた取り組み

早期退院に向けた取り組み

全ての動作が自立しなくても、ご家族による支援で早期退院が可能な場合には、普段のリハビリを行っている担当の療法士が、わかりやすく介助方法のコツ等をお伝え致します。

住み慣れた地域での生活に向けた在宅支援

住み慣れた地域での生活に向けた在宅支援

ご家族への介護指導、福祉用具(杖・車椅子・ベッドなど)の準備、住宅改修の助言(手すりの設置・段差の解消など)を行っていきます。退院前の家庭訪問や外泊訓練、屋外環境訓練を通じ、在宅の準備を進めるとともに、ケアマネジャーと院内スタッフによる退院前合同カンファレンスを実施します。退院後も病院併設の訪問リハビリテーションを活用し、より高いレベルの日常生活動作の獲得を目指していきます。

4つのチャレンジ

退院後の生活イメージに応じて、供にリハビリテーションを取り組むため、
当院リハビリ科の強みである4つのチャレンジを掲げています。

歩きたい

歩きたい

ロボットを活用した、歩行トレーニングの取り組み。

自分でしたい

自分でしたい

運動麻痺や高次脳機能障害への回復訓練、生活場面での動作練習、環境調整。

食べたい

食べたい

入院当日からの嚥下機能の評価を看護師等と供に行う取り組み。

元気でいたい

元気でいたい

保健・医療・福祉・介護などの機関と連携し支援する活動。

安心して住み慣れた地域へ

地域リハビリテーションの相関図 地域リハビリテーションの相関図

複数の病床機能によるリハビリテーション

当院の急性期病棟は、地域の幅広い疾患に対応した複数の病床機能による一貫した医療を提供するための『ゲートウェイ』の役割を有しています。
急性期の治療・検査と並行して迅速にリハビリテーションアセスメントを行い、引き続き支援が必要な場合には、在宅・社会復帰に向けて集中的なリハビリを提供する『回復期リハビリテーション病棟』や疾病の有無にとらわれず地域で長く安心して暮らすことを支える『地域包括ケア病床』へと、適切な病床へ繋ぐ役割を担っています。

フレイル予防による健康寿命の延伸へ

入院前より運動や認知機能に不安を抱えている方も多く入院されてくるため、フレイル(虚弱)予防の視点が重要であると考えています。入院直後から運動・認知、嚥下、栄養や社会活動について包括的にスクリーニングを行い、『身体のフレイル』・『認知やこころのフレイル』・『社会性のフレイル』の状況を踏まえ、各々の課題に応じたリハビリテーションを実施しています。入院を機にフレイルの状態や兆候を知って頂き、地域の介護予防サービスの利用や住民主体の通いの場等へ繋げ、継続的に介護予防に取り組める体制を目指しています。

訪問リハビリテーション

事業方針

私たちは、主治医や医療機関と密接な連携を図り、供に暮らす地域の人たちとの関わりを通して活動・参加の促進を支援し、住み慣れた場所で自分らしく暮らせるようサービスを提供します。
秀友会ICT地域包括ケア情報システムを活用し、このシステムに格納されている病院の退院サマリや訪問看護、訪問リハビリ、担当ケアマネの情報を活用しながら、退院後のリハビリ目標を考え、目標達成に向けたプログラムを作成しています。

スクロールが可能です

秀友会ICT地域包括ケア情報システム

部門紹介

理学療法部門

理学療法部門

役割

理学療法では、身体に障害をもった方の運動機能や基本動作・歩行動作能力の向上を支援する専門職の理学療法士(Physical Therapist:PT)が担当します。筋力低下・関節可動域改善に向けた運動療法、起き上がり・立ち上がり等の基本動作練習、日常生活動作の練習を実施します。

日常生活動作の回復に向けて

PTは特に発症後の急性期リハビリテーションから携わり、端座位・立位保持、歩行練習へと進めていきます。疾患・全身状態について医師・看護師と情報を共有し、可及的早期より端座位・立位保持練習等により肺炎や筋力低下等の二次的合併症を防ぎ、早期ADL拡大をめざします。急性期の理学療法は意識障害や神経症候等の改善・変化を把握し、運動機能の変化を踏まえながら、亜急性期、回復期の積極的なリハビリテーションに向けた第一歩をお手伝いします。

作業療法部門

作業療法部門

役割

病気等による障害によって、今まで、何気なくできていた当たり前のことが、難しくなった場合に、専門職である作業療法士(Occupational Therapist : OT)が、一人一人の状況に応じて社会復帰を支援していきます。「作業」とは、人としての行動のすべてを指します。そのため、作業療法士による支援は多岐にわたります。

支援内容

急性期の状態から、運動障害や高次脳機能障害に対し、回復を期待した機能訓練をおこなうとともに、日常的な活動の動作練習をおこないます。そのため、事前に障害の特徴の評価・分析をおこない、訓練計画をたて、訓練をすすめていきます。体の状態が落ち着いて、積極的に訓練をおこなえる時期には、日常的な活動のほか、家事や屋外活動など、様々な動作練習をおこないます。

ご自宅での生活を考えた環境調整

作業療法では、環境調整も支援の一つとなります。必要に応じて、ご自宅での生活や環境を聴取させていただき、福祉用具の選定や手すり設置などの環境調整の検討もおこないます。
生活に即した活動の動作練習は、やる気と達成感が得られやすく、練習する上での目標となります。日常的な活動を用いて、自分自身でできることを増やしていく経験こそが作業療法の大きな特徴です。

言語聴覚療法部門

言語聴覚療法部門

役割・支援内容

言語聴覚療法とは、言語(ことば)や嚥下(飲み込み)などの機能の障害の評価を基に、社会生活上に必要とされるコミュニケーション、嚥下(飲み込み)の障害に対して行うリハビリテーションです。
当院では脳血管疾患等により失語症、構音障害、嚥下障害を生じた方が対象となります。言語聴覚士(Speech language hearing Therapist:ST)が、発症直後の急性期から意識状態、全身状態を確認しながら、コミュニケーション・嚥下(飲み込み)の状態を評価してリハビリテーションを行い、地域社会へ復帰されるまで言語聴覚療法を行います。

失語症

言葉が出てこない・理解が難しい

失語症とは、言語(文字や音声)の理解が難しくなったり、思ったように言いたいことが言葉にならない状態になることをいいます。ご家族やスタッフなど様々な人たちと円滑なコミュニケーションが図れるよう回復状況に合わせて必要な練習を行い、身振りなどの代替手段を含め有効なコミュニケーション手段を提案します。

構音障害

ろれつがまわらない

構音障害とは、発声発語器官(口や舌や頬など)の動きが低下すると、なめらかに話すことができなくなり、舌が回らない(ろれつがまわらない)などの状態になることをいいます。また、声が小さくなってしまった場合や、声がかすれて声にならないなどの症状がでる場合もあります。このような症状に対して、しゃべるために必要な発声発語器官の運動訓練や、発声・発音訓練、話し方の練習などを行います。このようにSTでは、退院後の社会生活に必要なコミュニケーション環境の評価・調整を併せて行っております。

摂食嚥下障害

たべもの(のみもの)・だ液がうまく飲み込めない

摂食嚥下障害とは、食べたり、飲んだりができなくなり、むせる、のどにひっかかる、ガラガラ声になるなどの状態になることをいいます。入院直後より意識状態、全身状態を確認しながらチームアプローチが開始されます。STでは誤嚥性肺炎防止など安全な栄養摂取方法に向けて嚥下機能を観察し、必要な評価・検査を実施しながら医師や看護師などと情報の共有化を図ります。
回復状況に合わせて病棟生活、社会復帰後の生活において安心して食事が行えるように支援しております。